デクセリアルズ (4980) 2027年3月期 Q1決算予測 — 光半導体の実力

光電融合テーマで取り上げたデクセリアルズ（4980）を、個別に掘り下げます。結論から言います。会社の今期予想は「増収なのに利益横ばい」と控えめです。理由は一つ——会社自身の中期計画と見比べると、伸びが今期に乗ってこないからです。本レポートは会社予想を上回ると予想します。

1.結論：会社予想を上回ると見る

Q1（2026年4〜6月、発表は8月14日前後）と通期の予想を先に示します。通期の営業利益は、会社予想38,500に対して本レポートは42,000です。会社予想以外の数値は本レポートの推定で、確定値ではありません。

2.会社予想は、なぜ控えめなのか

まず、前期（2026年3月期）の実績を確認します。売上収益は1,138億円（+3.1%）、事業利益は394億円（+3.4%）の増収増益でした。液晶向け蛍光体フィルムの販売終息という減収要因を、AIデータセンター向けの光半導体とハイエンドスマホ向けの部材でカバーした形です（通期決算説明資料）。

この394億円を起点に、中計の到達点を並べてみます。会社は今期（2027年3月期）を事業利益400億円（+1.6%）と、ほぼ横ばいに置きました。ところが最終年度の目標は630億円です。ここに大きな段差があります。

会社計画の400億円から中計の630億円までは、1年で+58%の急伸が要ります。あるいは前期実績394億円を起点に2年で均しても年率+26.5%（√(630÷394)−1）です。会社は今期を、新工場の立ち上げでコストが先に出る「投資の年」と説明しており、利益を来期に寄せる配分そのものは理解できます。ただし需要環境（市場が金額で1.6倍、新ライン稼働）を踏まえると、伸びの一部は今期から前倒しされると見ています。コスト先行を織り込んでも、今期は事業利益で430億円前後（営業利益で420億円台）は届くというのが本レポートの読みです。

一点、注意があります。「前期は会社の初期計画を営業利益で+36%も上回った」という事実を根拠にすると読み違えます。この上振れの大半は為替でした。初期計画は1ドル135円前提で、実績は150.8円です。円安の分を除いた実力ベースの上振れは、事業利益で+5.5ポイント程度にとどまります。本レポートの中央シナリオは、この教訓を踏まえて会社と同じ150円の前提に揃えています。つまり中央の上乗せ（営業利益で会社比+9%）は、為替に頼らず数量の伸びだけで説明できる範囲に収めました。実勢が160円まで円安に振れている足元の為替は、これとは別の上振れ材料として後段（為替の節）で扱います。

3.何が伸ばすのか：AIデータセンターの2本柱

デクセリアルズの成長を引っ張るのは、AIデータセンター向けの2つの製品です。どちらも「電子材料部品」セグメントにあります（フォトニクスは光学材料ではなく、こちらに計上されます）。

• 光半導体（フォトニクス）：光通信で光を電気に変える高速フォトダイオードです。データセンターの光トランシーバの受信部に入ります。前期は前年比+33%でした。子会社DXPS（旧・京都セミコンダクター）が手がけています。
• 二次保護ヒューズ：リチウムイオン電池を過電流から守る部品です。電動工具に加え、AIサーバーのバックアップ電源（BBU）向けが伸びています。前期は+37%でした。

この2本柱を含む電子材料部品セグメントは、前期に+10.5%成長しました。一方の光学材料部品は蛍光体フィルム（液晶向け）の終息で▲5.7%でした。全社の絵姿は下表の通りで、成長も安定収益もこの二層構造で回っています。

主力3製品（ACF・反射防止フィルム・光学弾性樹脂）は、いずれも世界シェア5〜9割のニッチ寡占です（富士キメラ総研調査に基づく同社開示値）。この安定収益の上に、AIデータセンターの2本柱が乗ります。

4.光半導体は、本当に当社の実需か

「AIで市場が伸びる」だけでは、当社の売上が伸びる証明になりません。市場データと当社の商流が本当につながっているかを、開示情報で確認します。

市場データと当社の商流のつながりは、3つの層で確かめられます。

• 用途：会社は決算説明資料で、光半導体の用途を「データセンター向け光トランシーバ用の高速応答フォトダイオード」と明言し、トランシーバ内部のどこに当社製品が入るかを図解しています（決算説明資料）。つまり下表の市場は、当社製品の川下需要そのものです。
• 方向：市場が伸びる局面で、当社の光半導体も前期+33%（Q1は+36%）と二桁で伸びており、方向が一致しています。
• 経路：ただし当社の最大顧客はエレクトロニクス商社のレスター（前期の全社売上の28.8%）で、商社を介した取引が厚いです。市場の伸びが当社売上に届くまでには商社やモジュールメーカーの在庫が挟まり、タイムラグや振れが出ます。

その市場データが下表です。AIデータセンター向けの光トランシーバは、2026年に金額で約1.6倍（+58%）に伸びる見通しにあります。

市場の規模を、光トランシーバに使われる高速フォトダイオード（PD）の「個数」に落としてみます。ここで出す約3.7億個は市場全体が必要とするPDのおおよその総数で、デクセリアルズが売る個数ではありません（当社の販売数量・シェアは非開示）。あくまで「当社が売り込む市場の大きさ」を掴むためのスケール感です。

ここで押さえたいのは、次の非対称です。需要の器は年3.7億個・金額1.6倍へと大きく広がる一方、当社が実際に供給する量はそのごく一部にとどまります（当社の販売数量・シェアは非開示）。同社は受信側の高速フォトダイオードに加え、送信側のモニター用PDも供給しており、この大きなプールに売り込む立場です。つまり当社の伸びを縛るのは需要の大きさではなく、この器にどれだけ供給を差し込めるか＝生産をどこまで立ち上げられるかです。（数量と金額では単価下落のぶん伸び率がズレるため、金額への無理な換算はしません。）

同じことは金額でも確認できます。当社の光半導体売上は前期（2026年3月期）で約103億円、全社売上1,138億円の約1割です。中計のピーク（2028年3月期）でも目標は325億円（当初150億円から上方修正）です（中期経営計画、LIMO）。一方、当社が売り込むDC向け光トランシーバ市場は2026年で約3.9兆円（260億ドル）にのぼります。会社前提の150円で換算した値で、実勢160円なら約4.2兆円ですが、器の桁を見る目的では為替差は無視できます。

当社の売上は、前期で市場の約0.26%、中計目標でも1%未満（約0.83%）です。ここで注意したいのは、この3.9兆円はトランシーバ完成品の市場で、当社が実際に売る受光PD部品の市場（当社のTAM）ではない点です。PDはモジュール内部の一部品なので、当社売上がこの完成品市場の1%未満なのは構造的に当然で、この比率はシェアではなく器の桁を測る目安として見てください。それでも、器（市場）が当社売上の数百倍の桁にあることは金額でも確認でき、伸びを縛るのは需要の天井ではなく、この器へ当社がどれだけPDを供給・採用に載せられるか、という前段（数量）の結論と一致します。

だから検証すべきは供給側です。当社の販売数量そのものは非開示ですが、供給をどれだけ積み増しているかは開示された数字で見えます。裏付けは3つです。

• 設備投資（能力の器）：有形固定資産が1年で497億円→769億円へ、+272億円（+55%）増えました。光半導体の新ラインが投資の中心です（有価証券報告書）。
• 新ラインの立ち上げ：宮城・登米事業所で光半導体の後工程ラインを立ち上げ、クリーンルーム完成・設備搬入を経て、2026年春ごろ（＝今期）の量産開始を予定しています（決算説明会、monoist）。
• 歩留まり・顧客認定：高速フォトダイオードの歩留まりは前期中に目標水準へ達し、顧客認定の段階に入ったと説明しています。量産の前提が整いつつある状態です。

需要の器は十分に大きいので、勝負は当社がここへ供給をどれだけ速く積めるかです。能力が需要に追いつけば上振れ、立ち上げにつまずけば計画未達に振れます。ここが今期最大の変数です。

光トランシーバの中でデクセリアルズはどこにいるか

供給の立ち上げが勝負だと述べました。では、その供給を担う当社は、光トランシーバのどこにいるのでしょうか。競合を見る前に、図で位置を確認します。

• TOSA Box（送信の光サブアセンブリ）：レーザー（LD/EML）・レンズ・光アイソレーターを一体化し、電気信号を光に変えて送り出す、送信側の光部品パッケージです。
• ROSA Box（受信の光サブアセンブリ）：フォトダイオード（PD）・レンズを一体化し、届いた光を電気に戻す、受信側の光部品パッケージです。デクセリアルズの高速PDはここに入ります。
• MUX（合波器）：複数の波長の光を1本のファイバーに束ねる（合波する）装置で、送信側にあります。
• DEMUX（分波器）：1本のファイバーで届いた複数波長の光を、波長ごとに分ける（分波する）装置で、受信側にあります。
• DSP（図のPAM4 IC）：送るデータを光に乗せやすい形（PAM4＝1回で2ビット送る方式）に符号化し、受信側で元に戻す信号処理チップです。
• ドライバー：ICが作った弱い電気信号を増幅し、レーザーを駆動（明滅）させます。
• TIA（トランスインピーダンスアンプ）：受光PDが生む微弱な電流を、扱える電圧信号に変換・増幅してICへ渡します。

競合と需給：シェア争いか、売り手市場か

では、レーザーを作る他社まで含めた業界全体の需給はどうでしょうか。結論から言うと、足元は競合とのシェアの奪い合いよりも、業界全体で供給が需要に追いつかない『売り手市場』の色合いが濃いです。AI向けの高速光トランシーバは、生産が2027年まで需要を40〜60%下回るとの見方があり（McKinsey、TechTimes）、市場調査会社もデータセンター増設の最大のボトルネックは部品供給だと指摘しています（TrendForce）。

最もひっ迫しているのは、受光側のPD（当社の製品）ではなく送信側のEMLレーザー（光を作って信号を乗せる半導体レーザー）です。量産できるのは世界で5社未満（ルメンタム、コヒレント、三菱電機、住友電工、ブロードコム）で、2026年3月にはエヌビディアがルメンタムとコヒレントに計40億ドルを投じて供給を囲い込みました。ただしPDもEMLと同じInP（インジウムリン）基板を使うため、レーザーが優先されるなかで受光部品の需給もタイトです。

当社が戦う受光PDの競合は、大きく2層に分かれます。

• 垂直統合の大手（コヒレント、ルメンタム、ブロードコム、MACOM）：トランシーバやレーザーの巨大メーカーで、PDも手がけますが、多くは自社モジュール向けの内製です。主戦場はレーザーとDSPにあります。
• 外販の専業メーカー（当社＝DXPS〈旧・京都セミコンダクター〉、浜松ホトニクス、住友電工・三菱電機の部品部門）：外販の高速PDを担う層です。ルネサスが2020年に光半導体から撤退し、外販専業は数社に集約されました。残る京セミ・浜ホトはいずれも新工場で能力を増やしています（PC Watch）。

受光素子（PD）そのものの市場規模を統計で見ても、AIデータセンターの急増は映りません。新しめの調査でも、中核のInGaAs系フォトダイオードは2026年 約3億ドル→2035年 約5.6億ドル（年率約7%）の一桁成長で、そもそもデータセンター/AI需要に触れていません（Business Research Insights、2026年6月更新）。民生・産業用センサーなど伸びの遅い用途を含む広いくくりだからです。

実需の勢いは、汎用のPD市場統計ではなく、前掲のトランシーバ市場（1年で+58%）と、会社自身の光半導体目標（2028年3月期325億円）に表れています。当社の前期光半導体103億円はまだ小さく、専業が数社に絞られ各社が増産に動く供給不足下では、当社の伸びを縛るのは競合との価格競争よりも、当社自身がどれだけ速く能力を立ち上げられるかです。一方、大手が受光PDを内製に取り込む動きや、CPO（半導体と光を同一基板に載せる方式）への移行で部品構成が変わる可能性は、シェアを脅かすリスクとして残ります（後掲のリスクの章）。

5.直近の四半期：下期の勢いが今期の起点になる

予想の前に、足元の勢いを確認します。ポイントは2つです。

• 下期は明確に前年超え：前期（2026年3月期）は上期こそ前年割れでしたが、下期は明確に前年を上回りました。下の2グラフで、当期（2026年3月期）の棒が前年をQ3・Q4で上回っています。
• 牽引役は今期の主役と同じ：回復を引っ張ったのは、光半導体・DC向けヒューズ・ハイエンドACFという、今期の予想を支えるのと同じ顔ぶれです。前期の出口＝Q4が二桁増収（売上+14%）で終わっている以上、今期の+10%前後の増収は、この勢いの延長線上にあります。

6.通期予想の組み立て

本レポートの中央は、会社のセグメント計画を出発点にしつつ、伸びの中身をセグメントで分けて積み上げます。要点は、成長が電子材料部品に集中し、光学材料部品はほぼ横ばいという二層構造です。売上のセグメント別は下表の通りです。

電子材料部品は、前期+10.5%からさらに加速するとみます。前期Q4に全社が+14.2%まで伸びたときの牽引役がこの層で、今期は光半導体の新ライン量産と二次保護ヒューズ（BBU向け+37%）が上乗せされます。会社計画74,000を上回る78,000（+17%）と置き、全社の上振れはほぼここに集中します。一方の光学材料部品は、蛍光体フィルムの減収要因が一巡して下げ止まる半面、スマホ台数減が反射防止フィルムの重しになります。会社計画の+3.9%回復までは取らず、ほぼ横ばいの48,000（+1.8%）に置きました。合わせて売上収益は126,000（+10.7%）です。

利益はどうか。会社の営業利益計画38,500を上回るとみますが、その根拠は会社の計画そのものではなく、外部の開示データに求めます。下表の3つのアンカーが約420〜440億円（事業利益）に収束するため、中央を事業約433億円（営業42,000）に置きます。恣意的なセグメント上乗せは置きません（コンセンサス・目標株価はみんかぶを参照）。

営業利益42,000は、事業利益に直すと約433億円です。会社計画の400億円より中計（2028年3月期630億円）に踏み込みつつ、前掲の3アンカーの収束レンジ（約420〜440億円）に収めた水準です。当期利益は、42,000に前期の利益率（当期利益÷営業利益＝0.735）を掛けて約30,900、EPSは約184円になります。 事業利益でも構図は同じで、電子材料部品が約29,000（OPM37%台）、光学材料部品が約14,300（OPM30%前後）、合計で約433億円です。

7.為替：会社前提150円と実勢160円のギャップ

ここまでの予想は、為替を会社前提の150円/米ドルで固定しています。数量の上振れだけを取り出すための設定です。ただし足元の実勢は160〜162円で推移しています（外為どっとコム）。これは40年ぶりの円安水準です。会社は過去に「1円の円安で営業利益+約6.6億円」という為替感応度を開示しています（2023年3月期・想定118円時点）。売上規模はその後拡大しており足元の感応度はこれより大きい可能性が高いですが、以下は保守的にこの6.6億円/円で試算します。

為替を実勢160円まで織り込むと、中央シナリオの営業利益は上表のとおり約486億円（事業利益で約499億円）まで伸びます。事業利益ベースで見ると、会社ガイダンス（400億円）はもちろん、中計を滑らかに伸ばした軌道（今期相当額≒498億円）にも並ぶ水準です。この約486億円に、数量フルの上乗せ（+約35億円）を足したものが、後掲の楽観シナリオ（営業利益約520億円＝中央420億＋為替66億＋数量35億、当期利益約380億円・EPS226円）になります。ただし通期平均が160円で終わるには、Q1（約159.5円）に続いて下期も高止まりが要ります。下期が150円へ戻れば、Q1確定分だけで通期平均は約152円にとどまり、上乗せは目減りします。介入への警戒も強いです（野村證券）。そこで本レポートは中央値を為替中立（150円）に据え置き、為替の上振れは楽観シナリオに集約して示します。

補足すると、四半期の損益は当該四半期の為替実勢を反映して計上されます（150円はあくまで通期見通しの前提）。そしてQ1（2026年4〜6月）の実勢平均は約159.5円と、会社前提を約9.5円上回る水準でほぼ固まっています（七十七銀行 仲値）。四半期の為替感応度（年6.6億円÷4≒1.65億円/円、直近実績からの逆算では約1億円/円）を当てると、Q1決算には150円で置いた本レポート予想（営業利益9,300）に対して+10〜16億円が上乗せされ、実勢反映後のQ1営業利益はおおむね10,300〜10,900になる見込みです。つまり為替の上振れは、Q1についてはすでに一部が実現しています。

8.Q1（4〜6月）予想

比較対象の前年Q1は、売上26,140・営業利益7,985と、前期で最も弱い四半期でした（前年比▲3.8%／▲18.3%）。しかも当時の為替は144.6円と期中で最も円高でした。つまり今期Q1は、数量でも為替でもハードルが低いです。

積み上げるとこうなります。前年Q1が最弱だったうえに、当時の為替144.6円に対し会社前提は150.0円で為替も追い風です。増収の内訳はおおよそ、数量・ミックスで+約8ポイント、為替で+約3.7ポイントです。

• 売上：合わせて29,200（+11.7%）です。
• 営業利益：前年Q1の利益率30.5%に増販効果を乗せて約31.8%と見て、29,200×0.318＝約9,300（+16.5%）です。
• 当期利益：9,300×0.735＝6,836を丸めて約6,800（+22.2%）です。
• 為替の注記：ここまでは会社前提150円で計算しています。Q1の実勢平均は約159.5円で、これを反映すると営業利益は10,300〜10,900に上振れます（前掲の為替の節を参照）。

進捗率で見ると、営業利益9,300は本レポートの通期予想42,000に対して22.1%です。前年Q1が通期実績の21.0%だったのと同じペースです。一方で会社の通期予想38,500に対しては24.2%になり、会社ペースより先行します。ここで会社計画を上回って着地すれば、通期上方修正の最初の合図と読めます。逆に進捗が20%を割るなら、光半導体の立ち上げ遅れや、メモリ高騰によるスマホ・PCの台数減を疑う材料になります。（なお、この進捗率は為替中立の9,300ベースです。実際のQ1開示値は前掲のとおり為替込みで10,300〜10,900となる見込みで、会社予想に対する進捗はさらに高く出ます。）

9.業績シナリオ

保守ケースを会社計画と同値に置きました。数量が伸びず、かつ円高・介入で為替が150円方向へ戻る場合を想定しています。ただし光半導体の需要環境と、前掲の足元の円安を踏まえると、会社計画は下限に近いと見ています。なお楽観ケースには、前掲の為替（実勢160円）の上乗せを織り込んでいます。

10.株価とバリュエーション

株価はAIテーマと中計上方修正で、1年に+98.7%、3カ月に+87.5%上昇しました。6月25日に年初来高値5,021円を付けたあと、そこから約15%下げた水準にあります。予想PERは会社EPSで26.0倍、本レポートEPSで23.1倍です。デクセリアルズの過去数年のPER（おおむね10倍台が中心）を大きく上回ります。業績の上振れを取りにいく一方で、株価はすでに高めの評価にある、という位置関係は押さえておきたいところです。

想定株価レンジ（EPS × PER）

本レポートの3つの当期利益シナリオ（保守27,500・中央30,900・楽観38,000）を、自己株控除後の株式数168.2百万株で割ると、EPSは順に163円・184円・226円になります。楽観は数量フルに加え、為替が実勢160円で推移する前提を織り込んだEPSです。現在の株価4,254円は中央EPSでPER23.1倍です。ここに次の3つのPER水準を当てると、想定株価は下表の9通りになります。

• 低位（PER15倍）：テーマ物色が一巡し、過去の10倍台へ回帰する場合。
• 中位（PER23倍）：足元の評価を維持する場合。
• 高位（PER28倍）：AIテーマで一段の再評価が進む場合。

これは目標株価ではなく、当期EPSがこの水準で着地し、PERがその倍率で評価された場合に機械的に計算される株価を示すもので、判断材料の整理として位置づけます。中央EPS×中位PER（4,232円）が現在値とほぼ同水準で、業績が中央どおりでも現状のPERが保たれる前提なら株価はほぼ横ばいです。上値は高位PERへの切り上がり、下値はテーマ一巡によるPER低下が効きます。

11.総合判断

業績は会社予想を上回ると予想します。一方で、株価はすでに過去数年のPERを超える水準にあります。業績の強さと、過去数年のPERを超える株価水準は、分けて見ておきたいところです。中期では、中計の軌道と横ばい計画の段差が上方修正の「のりしろ」になり、新ラインが立ち上がる今期後半から来期に、業績の伸びが効いてきます。

12.主なリスク

• 新ライン立ち上げ遅延・歩留まり：上振れ予想の前提が崩れる最大の要因です。
• メモリ高騰による最終製品の台数減：会社もスマホの台数減を前提に置いています。PC市場も2026年は2桁減の予測（Gartner▲10.4%、IDC▲11.3%）で、ACF・反射防止フィルムに逆風です。
• 為替の反転（足元は追い風）：実勢160円は会社前提150円を大きく上回り、いまは業績の追い風です。ただし40年ぶり安値で介入・円高転換のリスクがあり、円高に振れれば上乗せが剥落します。海外売上比率は約67%です。
• テーマ株としての過熱・反落：PERが過去レンジを超えており、AI投資の減速観測が出れば業績と無関係に調整しやすいです。
• 競合と技術の変化：光トランシーバの受光素子は競合が多く、採用の固定化は保証されません。CPO（半導体と光を同一基板に載せる方式）への移行で部品構成が変わる可能性もあります。