DIC中間営業益518億円で過去最高、100億円自社株買い

営業利益は前年同期比92.2%増の518億円と中間期として過去最高を更新し、純利益は372億円（同184.1%増）まで拡大した。現地通貨ベースでも営業利益は79.8%増で、円安を除いた実力ベースでも増益幅は大きい。ただしカラー＆ディスプレイの59億円の負債取崩しは一過性であり、中東情勢を見越した顧客の在庫積み増しも一部は需要の先食いにあたる可能性がある。EBITDAは809億円（同64.8%増）に伸びた。

中間配当は1株70円と前年同期の50円から引き上げられ、配当総額は66億円となる。加えて発行済株式（自己株式を除く）の2.96%にあたる上限280万株・100億円の自己株式取得を8月12日から12月30日に実施する。2026年2月16日発表の配当下限120円・総還元性向40%以上の還元方針が、上期業績を受けて実行段階に入った形で、還元の厚みは前年から明確に増している。

長期経営計画「DIC Vision 2030」Phase2で資本効率の改善を重点テーマに掲げ、2030年度のROIC目標をセグメント別に設定し、セグメント情報の集計方法も変更した。持分法適用関連会社である太陽ホールディングス株式22,469,200株（20.19%）を約826億円で譲渡する基本契約は、シナジー発現余地が限定的との判断に基づくもので、提携目的で保有してきた資本を回収し成長領域へ再配分する動きにあたる。

中間期として過去最高の営業利益、中間配当の70円への増額、100億円の自己株式取得という3点が同日に開示され、業績と需給の両面で買い材料が揃った内容である。一方で増益要因には円安（US$平均158.32円）、59億円の負債取崩し、在庫積み増しによる押し上げが含まれるため、市場は増益の持続性を見極める姿勢を取りやすい。通期業績見通しの数値は本開示に記載がない。

事業等のリスクは新たに発生したものがなく、前事業年度の有価証券報告書からの重要な変更もない。中間連結財務諸表はトーマツの期中レビューで不適正を示す事項が認められていない。一方、太陽ホールディングス株式の譲渡は国内外の競争法・投資規制のクリアランス次第で公開買付けの開始時期が確定しておらず、自己株式取得の完了は2027年3月上旬までかかる予定で、実行時期の不確実性が残る。