東海カーボン、中間売上高9.9%増 中間配当を20円に増額

中間期の売上高は前年同期比9.9%増の1,737億2千8百万円、営業利益は10.5%増の151億2百万円と増収増益を確保した。カーボンブラックの数量減をタイ拠点の連結寄与とファインカーボンのメモリ半導体向け拡大が補い、報告5セグメントのうち4事業が営業増益となった。親会社株主に帰属する中間純利益は法人税等と非支配株主持分の増加で14.0%減の72億3千5百万円にとどまったが、税金等調整前は156億8千6百万円と増益であり、稼ぐ力そのものは改善している。

還元強化の実行度が高い。5月14日にToSTNeT-3で自己株式11,210,700株（発行済株式総数（自己株式を除く）の5.25%）を総額149億9,991万6,600円で取得し、中間期末の自己株式は220億2千5百万円、保有比率10.05%に達した。中間配当は1株20円・総額40億4千6百万円と前年同期の15円から増額。配当性向の引き上げ、DOE指標導入による累進配当、政策保有株式の縮減方針も併せて示されている。

長期ビジョン「Vision 2030」で2030年に売上高5,000億円、EBITDAマージン20%、ROIC12%を掲げる中、ファインカーボンはメモリ半導体向けソリッドSiCフォーカスリングが伸びて売上高19.1%増となり成長軸として存在感を高めた。カーボンブラックでは排煙脱硫・脱硝装置を備えたタイ新工場が完成し、使用済タイヤからの再生カーボンブラックや機能性固体炭素の開発も進む。一方でSiCパワー半導体市場の需要低迷は継続しており、収益源の分散にはなお時間を要する。

半期報告書は中間期実績と8月5日決議の中間配当を法定様式で開示するもので、内容の多くは5月に公表済みの通期業績予想の上方修正・増配方針の延長線上にある。もっとも発行済株式（自己株式を除く）の5.25%に相当する自社株買いにより期中平均株式数は213,487千株から210,320千株へ減少しており、1株当たり指標の改善要因として意識されやすい。原料油高に伴うカーボンブラックのマージン悪化は、上値を抑える材料となり得る。

あずさ監査法人の期中レビューで中間連結財務諸表に否定的な結論は示されず、事業等のリスクにも重要な変更はないとされた。前期に積んだ事業再編引当金は9百万円まで縮小し、黒鉛電極の構造改革は収束局面にある。他方、社債は固定負債で650億円から900億円へ増え（社債発行による収入247億8千7百万円）、自己資本比率は47.0%へ0.9ポイント低下した。政策保有株式の縮減方針を掲げる一方で投資有価証券は561億7千4百万円へ増加しており、進捗の確認が要る。