太陽誘電、第85期純利益148億円で5.4倍・営業益9割増

第85期は売上高3,553億41百万円(前期比4.1%増)、営業利益199億96百万円(同91.2%増)、純利益148億6百万円(同535.9%増)と各段階利益が大きく改善した。前期の純利益23億28百万円からの回復幅は顕著で、コンデンサ8.5%増・インダクタ4.5%増と主力2事業が牽引した。ただし営業利益率は5.6%にとどまり、営業外の為替差益47億59百万円が経常利益を押し上げた側面もあり、本業の水準は中計目標15%には距離がある。

年間配当は90円で前期と同水準を維持し、期末45円を予定する。配当性向76.0%、DOE3.8%と、配当性向30%・DOE3.5%の方針目標を上回る水準の還元となった。利益急回復下でも増配とはならず据え置きで、還元姿勢は安定重視といえる。自己株式は12,396百万円を計上し、株主総会では取締役6名と監査等委員3名(1名新任)の選任が議案となっており、監査等委員会設置会社としての体制継続が図られる。

自動車と情報インフラ・産業機器を注力市場と位置付け、AIサーバー向けなど高付加価値な積層セラミックコンデンサの能力増強へ設備投資404億16百万円を投じた。インダクタを第二の柱とし事業バランスを構築する方針で、用途別では情報インフラ・産業機器が30%、自動車が24%を占める。中期経営計画2030では2030年度に売上高4,800億円、営業利益率15%、ROE15%を掲げ、成長投資と収益性向上の両立を目指す方向性が示されている。

純利益が前期比5.4倍、営業利益が9割増と回復幅が大きく、AIサーバー・自動車向け需要という市場が注目するテーマに沿った内容で、業績改善は市場に好感されやすい。一方、利益改善には為替差益47億59百万円の寄与が含まれ、営業利益率5.6%は過去のピーク(第81期19.5%)を大きく下回る。株価収益率は31.2倍で前期の132.1倍から低下しており、実力ベースの利益水準や需要の持続性が反応の分かれ目となる。

特別損失として減損損失21億30百万円と事業構造改善費用14億55百万円を計上しており、複合デバイス(前期比35.6%減)を含む一部事業で構造改善が進行している点はリスク要因である。有価証券報告書相当の開示に加え、独立社外取締役比率56%、取締役会実効性評価で9割超が肯定的評価と、監督体制は整備されている。対処すべき課題では国際情勢・関税・物価上昇による調達・物流コスト増を挙げており、外部環境リスクへの警戒が示されている。