東京ソワール中間、売上6.8%減 営業益は45%減の2億3百万円

売上高79億99百万円（前年同期比6.8％減）に対し販売費及び一般管理費が41億41百万円と前年同期の41億30百万円から減らず、営業利益は2億3百万円へ45.0％減少した。減益の震源は主力フォーマル事業で、営業利益は1億61百万円と48.8％減。商品別ではブラックフォーマルが44億29百万円と前年同期の50億27百万円から6億円弱縮小しており、固定費が動かないまま売上が落ちた分がそのまま利益を削っている。

2026年3月27日の定時株主総会で1株45円の配当を決議し総額1億57百万円を支払っており、前年同期の45円・1億56百万円から水準は保たれている。ただし中間純利益が2億2百万円へ半減したため、利益に対する配当負担は相対的に重い。純資産108億53百万円・自己資本比率76.4％と原資の厚みはあり、自己株式341,100株（発行済の8.83％）も保有している。

2027年を最終年度とする中期経営計画で2026年度を「成長加速フェーズ」とし、2025年秋に投入した新ブランド「ＴＯＫＹＯ ＳＯＩＲ」を全販路で展開している。レンタル事業は3月に名古屋へ新規出店、ライフスタイル事業のキャナルジーンは売上高8億62百万円と1.5％増を確保した。ただし全社売上が6.8％減にとどまる以上、これら施策の収益寄与はまだ数字に表れていない。

1株当たり中間純利益は58円56銭と前年同期の117円49銭から半減し、通期利益見通しの引き下げにつながりやすい。前期通期の経常利益2億95百万円に対し当中間期は2億66百万円で進捗率そのものは低くないが、営業段階での45.0％減は鈍化を印象づける。半期報告書には通期業績予想の記載がなく、下期の巻き返しを裏づける材料は乏しい。

自己資本比率は76.4％と前連結会計年度末の75.3％から上昇し、純資産は3億65百万円増の108億53百万円。借入は長期借入金5億21百万円と1年内返済予定分43百万円にとどまり、当座貸越極度額24億円は全額未実行である。タームローンの財務制限条項（純資産80％以上、自己資本比率50％以上）にも余裕がある。減損損失は8百万円と軽微で、期中レビューでも重要な指摘は示されていない。