EDINET半期報告書-第30期(2025/10/01-2026/09/30)🌤️+1↑ 上昇確信度85%
2026/05/12 15:37

スプリックス、中間期で営業利益+75.9%、森塾の校舎・生徒数拡大が牽引

開示要約

今回の発表は、9月決算のスプリックスが2026年3月期(第30期)中間期(上期)の半期報告書を提出したもので、上期は売上190億99百万円(前年同期比+10.9%)、営業利益19億97百万円(同+75.9%)、親会社株主帰属中間純利益12億97百万円(同+84.4%)と二桁増収・大幅増益となりました。 業績を牽引したのは主力の個別指導学習塾「森塾」で、上期売上は前年比+14.9%の104億82百万円、セグメント利益は+29.9%の30億96百万円となり、校舎数は前年同期比+20校舎の261校舎、生徒数は+5,286人の51,063人とともに着実に拡大しています。集団指導塾「湘南ゼミナール」は売上+3.9%、大学受験指導「河合塾マナビス」は売上+7.6%でセグメント損失も改善傾向。1株当たり中間配当は19円(前期同水準)で、年間配当方針の維持を示唆しています。

影響評価スコア

🌤️+1i
業績インパクトスコア +3

上期の売上は前年同期比+10.9%の190億99百万円、営業利益は同+75.9%の19億97百万円、中間純利益は同+84.4%の12億97百万円と二桁増収・大幅増益となりました。販管費の伸びは抑制されており、売上総利益率の改善と費用効率の両立が業績を強く押し上げています。EBITDAも+55.0%と高水準で、業績インパクトは明確に強いプラスです。

株主還元・ガバナンススコア 0

今回の中間配当は1株19円・総額335百万円で、前期中間配当と同水準です。中間純利益が前年比+84.4%増となったなかでの配当据え置きは配当性向ベースでは低下を意味しますが、配当の絶対水準が維持されている点を踏まえて株主還元軸は中立評価としました。今後の年間配当方針の動向に注目です。

戦略的価値スコア +2

主力の「森塾」は校舎を261校舎(+20校舎)、生徒数を51,063人(+5,286人)へと着実に拡大しています。AIタブレットを用いた「SPRIX LEARNING」「DOJO」やサイバーエージェントグループと協業中の「キュレオプログラミング教室」など新規事業も順調で、Sprix EdTech LLCの連結範囲追加は海外展開の本格化を示唆します。中長期の戦略的価値は明確にプラスと評価しました。

市場反応スコア +2

営業利益+75.9%・中間純利益+84.4%という大幅増益は素直に株価への買い材料となりやすい数字です。主力の森塾が校舎拡大と生徒増の両面で順調に成長していることが業績の中身として確認でき、市場の業績見通しへの確信度を高める内容です。配当ガイダンス引き上げが伴わない点はやや物足りなさを残しますが、市場反応は前向きと想定します。

ガバナンス・リスクスコア 0

太陽有限責任監査法人による期中レビューを受け、中間連結財務諸表に問題ない旨が示されています。事業等のリスクの重要な変更はなく、Sprix EdTech LLCを新たに連結範囲に加えた点も適切に開示されており、ガバナンス上の特段の懸念点は確認されません。

総合考察

今回の発表は、9月決算のスプリックスが第30期(2026年9月期)の中間期(上期)半期報告書を提出したものです。上期業績は売上190億99百万円(前年同期比+10.9%)、営業利益19億97百万円(同+75.9%)、親会社株主帰属中間純利益12億97百万円(同+84.4%)、 24億93百万円(同+55.0%)と二桁増収・大幅増益となりました。 業績を牽引したのは主力の個別指導学習塾「森塾」で、売上は前年比+14.9%の104億82百万円、セグメント利益は+29.9%の30億96百万円。校舎数は261校舎(+20校舎)、生徒数は51,063人(+5,286人)と順調に拡大しており、規模拡大と収益性向上が両立しています。集団指導の「湘南ゼミナール」は売上+3.9%でセグメント利益は微減、大学受験指導「河合塾マナビス」は売上+7.6%・損失幅縮小と回復傾向、新規事業の「SPRIX LEARNING」「キュレオプログラミング教室」等も順調に拡大しています。 中間配当は1株19円・総額335百万円で前期同水準据え置きとなり、配当性向ベースでは低下するため株主還元軸は中立評価としました。一方で業績軸は+3、戦略的価値は森塾の校舎拡大とSprix EdTech LLC連結化で+2、市場反応は好業績への前向きな反応で+2、ガバナンスは期中レビューで会計問題なく中立となり、総合スコアは+1に着地しています。通期業績上方修正の有無と年間配当ガイダンスの動向が当面の主要な注視点です。

出典: EDINET(金融庁)(改変あり)
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