キューブ半期、売上5.8%減で営業損失1.36億円

当中間期の売上高は2,223,567千円と前年同期比5.8％減にとどまったが、営業損益は前年同期の営業利益36,847千円から136,039千円の損失へ転落した。売上原価は11.5％減の832,193千円に抑えられ売上総利益率は62.6％を確保した一方、人材採用の強化と新規出店により販売費及び一般管理費が10.4％増の1,527,414千円へ拡大し、粗利率の維持を上回る費用増が損益を圧迫した。中間純損失は102,135千円。

1株当たり配当額は前中間期・当中間期とも記載がなく、配当金支払額も該当事項なしとされ無配が続いている。中間純損失の計上により利益剰余金は1,639,530千円から1,537,395千円へ減少し、純資産は3,940,263千円となった。財務活動によるキャッシュ・フローは自己株式の取得による支出39千円のみで、還元を強化する動きは本開示から確認できない。上位10名の株主が自己株式を除く発行済株式総数の85.2％を保有する。

国内リテールは1,110,157千円と前年同期の952,466千円から増加して構成比49.9％となり、D2C比率も60.7％から68.8％へ上昇した。一方、韓国卸は639,570千円から419,589千円へ縮小し、会社が重要指標に掲げる海外売上高比率は35.2％から26.7％へ、EC化率も20.3％から18.9％へ低下した。基幹システムの入替は完了して稼働を開始し、ソフトウエアは110,594千円に増加している。

東京証券取引所グロース市場に上場する同社にとって、営業・経常・中間純損益がそろって損失に転じた点は逆風となる。1株当たり中間純損失は16円66銭で、前中間期の1株当たり中間純利益2円90銭から反転した。本半期報告書には通期の業績見通しの記載がなく、無配も継続しているため、短期の株価材料としては下期の損益改善の有無に関心が集まりやすい。

EY新日本有限責任監査法人による期中レビューでは、中間財務諸表が適正に表示していないと信じさせる事項は認められなかったとされ、継続企業の前提に関する注記もない。事業等のリスクは前事業年度の有価証券報告書から重要な変更はないとされている。自己資本比率88.1％と財務基盤は厚い一方、持分法を適用した場合の投資損失は17,070千円から72,810千円へ拡大した。