太洋テクノレックス、中間売上10.9％増で営業黒字転換

連結売上高1,782百万円(前年同期比10.9％増)に対し、売上総利益は前年同期の460百万円から583百万円へ拡大し、販売費及び一般管理費は518百万円から500百万円へ減少した。この結果、営業損益は57百万円の損失から83百万円の利益へ転換し、経常利益79百万円、親会社株主に帰属する中間純利益39百万円となった。前期通期の営業利益142百万円に対し中間期だけで83百万円を確保しており、収益水準の回復が続いている。

2026年3月18日の定時株主総会決議に基づき、2025年12月20日を基準日とする1株6.00円(うち記念配当3.00円)の配当35百万円を支払った。中間連結会計期間を基準日とする配当の設定はない。4月3日には社外取締役を除く取締役4名への譲渡制限付株式報酬として70,000株(発行価額324.00円)を発行し、発行済株式は6,062,400株となった。純資産は2,819百万円へ増加した一方、自己資本比率は58.4％から55.5％へ低下している。

主力の電子基板事業は、ディスプレイメーカー向けFPCが減少した一方、カメラ・医療機器・産業機器メーカー向け量産案件の受注増で売上高1,323百万円(前年同期比14.1％増)、セグメント利益295百万円(同38.7％増)と伸長し、顧客の裾野が広がった。テストシステム事業もセラミックス基板向け外観検査機とFPC向け通電検査機が伸びて売上高193百万円(同38.8％増)。半面、鏡面研磨機事業と産機システム事業は前年同期にあった研磨機・大型工業用処理槽の販売の反動で減収となり、事業間の濃淡は残る。

半期報告書は中間期実績を確定させる法定開示であり、記載内容は既往の業績動向を追認する性格が強く、単独で大きな株価変動を促す材料には乏しい。もっとも、前期通期の営業利益142百万円への回復に続き中間期も83百万円の営業利益を確保した点は、収益基調を確認する手掛かりとなる。発行済株式6,062,400株、前期末基準の時価総額14億円規模の小型銘柄であり、値動きの振れ幅には留意が必要となる。

事業等のリスクについて前連結会計年度の有価証券報告書からの重要な変更はなく、重要な後発事象や重要な契約等の決定・締結もない。太陽有限責任監査法人の期中レビューでは、中間連結財務諸表が適正に表示していないと信じさせる事項は認められなかった。偶発債務は在外連結子会社への出資に関する保証5百万円程度にとどまる。一方、短期借入金は290百万円から510百万円へ増加しており、資金調達動向は継続的な確認対象となる。