開示要約
この発表は、会社の「成績そのもの」を変えるというより、「1株あたりに直した見え方」を正しく直すために出されています。きっかけは、以前出したの一部に直すべき点が見つかったことです。 ポイントは「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」という数字です。これは、将来ふつう株が増える可能性（優先株式やなど）があると仮定して、利益を“より多い株数で割り算”したときの1株あたり利益です。わかりやすく言うと、ピザ（利益）を切り分ける人数（株数）が増える前提なので、1切れ（1株あたり）が小さくなります。 今回、その“人数”の見積もり（普通株式増加数）が増える形に直ったため、希薄化後EPSが2023年度・2024年度ともに下がりました。一方で、会社が稼いだ利益の総額や、1株あたり純資産などは変わっていません。 投資家にとっては、将来の株数増加を考えた場合の1株利益が以前の表示より低いと分かった、という意味合いになります。
評価の根拠
☔-1この発表は、株価にとって「少しだけ悪いニュースになり得る」と考えます。 理由は、会社のもうけの合計は変わっていないのに、「1株あたりのもうけ（将来株が増える前提で計算した数字）」が下がったからです。たとえば、同じ大きさのピザを分ける人数が増えると、1人分が小さく見えます。それと同じで、1株分の取り分が小さくなる計算に直りました。 今回の訂正は、計算に使う「株が増える分」の数字（優先株式やという内訳を含む）が直されたことが原因です。その結果、潜在株式調整後EPSが2023年度で約5%弱、2024年度で約4%ほど下がりました。 ただし、事業が急に悪くなったわけではなく、過去の表示を直したものです。株価への影響は大きくない可能性が高い一方、1株あたりの数字を重視する人が多い局面では、短期的に下向きに反応する余地があります。