日本ゼオン、最終益362億円で過去最高 年間配当76円に増配

第101期は減収ながら大幅増益を達成した点が重要だ。売上高は4,119億66百万円と前期比86億81百万円減ったが、営業利益363億77百万円（同70億56百万円増）、純利益362億26百万円（同100億27百万円増）と収益性が顕著に改善した。コスト削減『ＺΣ運動』と高機能材料事業の電池材料・電子材料の伸長が利益を押し上げており、前期に減損で落ち込んだ純利益（第100期262億円）からの回復力は投資家評価上ポジティブに働きやすい。

株主還元の強化が明確だ。期末配当40円・年間76円（DOE4.0％）で前期比6円の増配となり、安定配当方針に沿った還元拡充が続く。加えて2025年度に自己株式6,000,600株を約100億円で取得し2026年1月に全株を消却しており、発行済株式数の減少を通じEPS押し上げと資本効率改善に直結する。DOE基準の配当方針と機動的な自己株取得・消却の組み合わせは、株主重視姿勢を裏付ける材料となる。

中期経営計画『STAGE30』が2025年度から第3フェーズに入り、選択と集中による成長事業比率の拡大とスペシャリティケミカルへの転換を掲げる。設備投資は726億95百万円で徳山工場東製造所の建設などが中心。AIデータセンターや車載向けで需要が拡大する電池材料を成長軸に据える方向性は中長期の付加価値向上に資する。一方で売上の過半を占めるエラストマー素材の需要回復が伴うかが、戦略の実効性を左右する点には留意が必要だ。

最終益の大幅増・過去水準のEPS186円67銭・増配・自己株消却という材料が重なり、市場には総じて好感されやすい内容だ。ただし本書類は株主総会招集通知であり、含まれる業績は既に決算で公表済みの確定値である可能性が高く、サプライズ性は限定的とみられる。営業キャッシュ・フローが前期から減少した点や減収基調は、評価を一方向に振り切らせない要因として意識される。

子会社ゼオンメディカルのみなしPMS問題を受けた特別検討委員会の再発防止提言を踏まえ、2026年4月1日付でリスク管理体制・委員会を見直し、各主管部署から取締役会へのリスク報告を定常化した点はガバナンス改善として前向きに評価できる。定款変更で取締役会の招集者・議長を会長限定から柔軟化し、取締役9名（社外5名）の選任を諮る。過去の不適切事案を踏まえた是正である点は、リスク低減方向の材料といえる。